よく頂く質問

どのようなカウンセラーを募集していますか？

カウンセラー自身が悩みや辛さを経験し、克服されたなどの当事者感覚を有する人材を採用しています。（最優先事項）

カウンセリングの資格や経験がない方でも、エントリーされる応募者ご自身が「カウンセリングの素晴らしさを実体験済み」など、実体験を通してカウンセリングのニーズを熟知されている方が、優先採用傾向が高くなっています。

また、現代ではSNSの普及などで、リアルタイムな対応が要求されるなど、オンライン・カウンセリングの需要が高まり、相談内容においてもより柔軟な対応が求められているため、そうしたフレキシブル対応が可能な人材も積極敵に募集されてます。

カウンセリングの必要性はどのくらいあるのか？

世界各国の中において、日本は先進国でありながら最も高い自殺率がある国であり、それらの原因がメンタルに起因するものが大部分ですが、日本国内のカウンセリング利用者は諸外国に比べて普及が進んでいません。

過重労働に長時間労働、人間関係や業務内容の変更や拡大などと合わせ、コロナ以降のリモートワークの増加など、それらの労働環境が従業員に過大なストレスを与え、メンタルヘルス不調発生のリスクもあります。

平成30年度、厚生労働省による労働安全衛生調査の結果、仕事や職業生活に関わる場面において、強いストレスを感じる事柄がある労働者の割合は、58.0％というデータが発表されました。

近年、世界各国ではあらゆる方へのメンタルヘルスケアを早期段階で行うことが重要になっています。

カウンセラーは本当にメンタルケアに有効なのか？

「カウンセリング」とは、広義では「相談」「助言」を表し、メンタルケアにおいては、医師や精神保健に関する資格者からの対応や問題解決に向けた相談もある一方で、「傾聴」と呼ばれる相談者の悩みや辛さを徹底的に聴き込み、相談者の心に寄りそい共感する基本的対応だけでも、数多くの緩解例が、多数報告されています。

　現在現場では、まずは優先して相談者の悩みや辛さを誠実に共感できるカウンセラーの需要が著しく高くなっています。

メンタルケアの各分野では、薬剤投与や医療機器を用いない「カウンセリング」対応について、現在多くの識者の方々が積極的な普及を目指されています。

医師や専門知識を有するカウンセラーは、心理学的技法によってメンタルヘルスをサポートすることが業務であり、メンタル対策以外にも生活指導、キャリア形成支援や職場環境の改善も業務に含まれているため、相談者のメンタルケアには確実な有効性があります。

カウンセラーの業務報酬について

募集法人では、パート・アルバイトなどの正社員や雇用契約となる募集は少なく、業務委託・請負などの個人事業者とした業務契約が中心となります。また、応募者業務条件などにより異なります。
応募エントリーされた方に対して、マッチングする募集法人をご案内いたします。